「数字」で考えれば、仕事の９割はうまくいく が面白い・・・ 2016-05-05
はいさい！！
AmazonのAudibleで本を聴くのを最近さぼっていたが、再開してみて聴き始めて現状の自分の興味のある内容とマッチしていたのでメモメモ。
すべてを聴き終わったわけではないが、「数字で考える」という内容に関して基本的なところから抑えているので聞き取りやすい内容だった。
文系出身でも使えるというのは出身が理系であるので実際文系出身者への訴求性がどの程度かということは分からないが、わかりやすいと思う。
これを読んだから統計ができるようになるとか、これを読んだから明日から数字完璧です！ってなるものではなくて、日常の仕事の中で数字を捉えるときに今までとは違った一面をみることができるというものだと思う。
会社のデータを使って統計を勉強したい！って言う人には物足りないが、数字ってどういうこと？って言う人に取っ掛かりとしてはいいのではないだろうか。
ただ、そういった人にはAudibleで聞くことはあまりおすすめしない。というのも、普段聞き慣れない言葉やちょっとした数式が出てくるので、ある程度知識がある人以外は目で見ることをおすすめする。
献血の問診で間違えてしまったら・・・
はいさい
献血の問診で失敗をしてしまったのでその備忘録。
献血は血を扱うものであり、感染症やひいては死に至る可能性のあるものであるので、かなり神経質になるのは当然。自分のミスで、問診で質問への回答を間違えてしまったので、少々困ったことになった。
もちろん、献血をしようとする意思は尊いものではあるが、虚偽の回答をしてまで献血することは先々の問題を生むことになるので、問診には正確に応えるのがいい。
私が犯したミスは「献血経験の有無」に対する回答だった。
この部分が曖昧なら一度両親などに確認した方がいい。
なぜなら、日本では輸血を受けたことがあるものが献血をしてはいけないという決まりがあるからだ。これは厳しくて、生涯１度でも輸血を受けたものは献血をできない。
で、この部分の回答を誤った。曖昧な記憶で輸血を受けたことがあると回答してしまったわけだ。
この後の手順がけっこう大変だった。
１．間違いであるとわかり、献血センターにレポートすると、最初の半年間は何もできない。
２．次に半年開けてから献血センターを訪れると問診票で回答したことが誤りであったことの正式な申請を出さないといけない。
つまり、１度献血センターなりに行って、そこで申請して始めて献血再開できるようになる。しかし、申請をしてから直ぐにできるわけではなくて、申請した内容が書き換えられるまで１ヶ月ほどかかるとのこと。
この変更ははがきで送られてくるそうなので、それをもって始めて献血ができるようになる。
問診の回答の誤りによって７ヶ月近くの間、献血ができなくなるというわけだ。
献血の際、何気なく回答されていることもあるだろうが、かなり重要な内容であるので、しっかりと答えてほしい。それが、輸血を受ける側の人のためにもなるし、献血をする側の人にも役に立つ。
IT時代で法律家は不要になると思っていたらこれから意外に熱い分野かもしれない・・・２ 2016/03/22
はいさい！
食事のバランスが崩れてきたなーと思ってたが、久しぶりにジョグをするとはしれなくなった・・・これではいかん！！と一念発起したさいとうですorz
昨日の法律コンサルタントというと似たような言葉があるのだけど、どちらかというと、クライアントの法律的ニーズを立法府などへエスカレーションする機関、仕組みというニュアンス。既存の法律をアドバイスするというよりは新技術などにより、こういう法律が必要になりますよ〜と立法府へエスカレーションを行うものということだ。
では、問題となるのはこれをいかに利益として確立できるか、となる。
これからの時代の必要性はかなり高いと個人的には思う。ただ、データを揃え、議員と信頼を築き、実践するというのは非常に時間もお金もかかる。となると、この職業単体でいろいろと行動できるものとは思いにくい。
このサービスを実施したとして利益を提供できる人はだれだろうか？
おそらくはいわゆる業界団体ということになると思う。個別の企業であれば企業と議員との癒着を疑われるし、個別への利益の提供となる可能性が高い。いくら全体としての法整備をうたったとしてもやはり、超えなければならない壁は大きいだろう。
業界団体であれば、ある程度業界が集合しているので、個別への利益を供与し、自由競争の原理には反しない。だが、ITなどの新技術分野（特にベンチャー）においては業界団体なるものが存在しないとなるとそれも難しいだろう。
となると、これはもはや、業界団体を作るように促す機関となる必要があるか？
あるいは行政府の受託業務として、情報収集、分析、提供という形がいいのかもしれないが、そうなってくると社会的バックグラウンドなども必要だし、行政との契約となれば大きくなりすぎて非効率になりかねない。
では、業界団体と個別企業の間に入るということではどうか。業界団体に受け入れられる技術であればその業界団体の支援を取り付けることができるだろう。ただし、相手は巨人だ。早々簡単に行くとは思えない。
こうなってくると、法律という公的なものに対して、個別の新技術の法的検証というのは難しいなと思ってしまう。公性を確保しつつ、個別の技術の司法判断などを簡便化する方法。
んー。なかなか思いつかないもんだ。
IT時代で法律家は不要になると思っていたらこれから意外に熱い分野かもしれない 2016/03/21
はーいっさい！
沖縄風の挨拶にふさわしい気候になってきだしたな・・・！って思っていたら急に寒くなって気温の変化についていけていないさいとうですｂ
今回の話題はちょっと古い話題なのですが、ネットが変える「契約」のあり方という部分。
インターネットが出現し、本来法律が想定していた、人対人という関係性が崩れかけているというのが実情かもしれない。
現実問題として、便利さ、安全さなどを含めて考えていった時に、日本の法体系がそれに対応しきれるかというとそれは荷が勝ちすぎるというものだろう。当たり前といえば当たり前で、まさに人対人の法律にとってインターネット、ITというものは「寝耳に水」なのだから仕方ない。しかしながら、日本は法律を基盤として成り立つ法治国家。先日行政の人と話す機会があったが、行政の行動は法律に基づいていないといけないので、法的根拠はいかにという命題が常にある。
法律は様々な側面から検証されないといけない上に、曖昧さを排除する必要があるので（解釈という逃げ道はあるものの）なかなかにして簡単ではない。そして、その法律を適用する際に適用する側が法律を理解する必要があるといえよう。
したがって、「法律家」、「法律コンサルタント」というポジションの人間が必要になってくるのでは？と思う。Alpha碁の件もあるのですべからく、長く続く職業ではないと思うが、これから氾濫していくであろうことが予想される法律にたいして、正しく知識を持って解釈がデキる人と言うのは必要とされるであろう。
もちろん、旧来の弁護士でも良いのだが、機能としては裁判部門というよりは立法と行政と裁判所の中間というイメージだろうか。
私が法律コンサルタントに求めるものは以下。
- 法律に対する正しい認識があるということ
- 法律を変更、立法を推進できるように立法府に働きかけることができること
- いち早く変更となった法律がどのように適応できるかということを理解していること。
法律に対する正しい認識というのはもはや、議論をするまででもないだろうけど、法律がどのように成立し、どのように公布され、どのように適応されるか。実際にどのような形で、それが関わるか。そういった基礎的な部分を正しく把握しているべきだ。ただ、この内容に関しては本音を言うと実務経験がある方が良いが、知識という点で考えれば公民程度の内容でも基本的な部分はカバーされているので、それをしっかり勉強しているということで良いと思う。
法律を変更、立法を推進できるように立法府に働きかけることができること。というのは実現に際して問題がいくつかありそうだが、イメージとしては立法機関である議会に、考える切っ掛けを与え、議員に正しく内容をプレゼンできること。そして、法律を議論する際のデータをきちんと提供できること。これが必要。議員との癒着となってもいけないし、データを有利な形でのみ提供するようにもなってはいけないので、高潔さが求められる部分ではあるが、それを乗り越えれば現状の問題を行政府、立法府が素早く認識する手助けになると思う。
そして、最後は法律が変わったかどうか。新しく公布される法律がどのようなものをかを理解し、クライアントに正しく提供できる能力。
変革はスピーディーなのに、基盤はなかなか変わらない。ルールが変わらなければ実行に時間がかかるというのでは良い変化だとすればそれは問題だ。憲法なんかも良い例で、いろいろな意見があるとは思うが、世界という形が変わろうとしている時に憲法が変わらないという前提はいかんせん受け入れがたい。もちろん、ルールとして憲法を変えることが不可能ではないので、それを乗り越えればいいのだが・・・。
なんにせよ、実態が変化しているのだから、それに合わせてルールを議論するということは必要で、それを促進する刺激となるものが必要であろう。
ムダなことを積み上げるということ 2016/03/14
はいさい。
コーヒーの飲み過ぎでカフェイン中毒になるということを久しぶりに思い出したさいとうですｂ
CMというのはなかなか人間の本能というか、感性に訴えかけるものが多くて、見ているといろいろと興味深い。そんなCMのヒットを手がけているクリエーティブディレクターの岡康道さんのインタビューがあったので、その分解をしてみる。
彼の短いインタビューの中で、興味深いセリフがあったので抜粋。「企画というのはだいたい何かを変形させていく作業なのだから、十分なベースがないとできない。」これはまさにそのとおりだと思う。
彼はムダなことを積み上げるという表現で、このベースの強化を表現している。確かに現代社会において、発想力というのはつなげるものだということは言われたことがある。専門化、細分化していく中でいうなれば縦割りの知識の集積が積み上がっているということを考えればそれをいかに横に組み合わせるかということが求められるのはそうなのだろうと思う。
例えばITという技術を考えれば、ITには分野がない。どの分野においてもITというのは価値を提供できる。これとおんなじように、一つの分野の考え方を他の分野へ広げていくということをできるようになればそれは発想として素晴らしいものとなると思う。一つの分野ではレガシーな発想であるかもしれないが、それが他分野においてはそうであるとは限らない。ならば「ムダを積み上げる」こと、すなわち、自分の理解の範囲を広げることが発想力を強化するということに疑いはない。
結局のところ経済活動が人ありきであることを考えると、人が創造したものはすべて人に還元できる。それがちょっとした工夫であったり、感情の発露であったりと多岐にわたりなかなか分類することは困難ではあるが、こういった要素の抽出から詳細への演繹、類推が知識として凝り固まることを防ぎ、社会を推進するということになる。
企業に努めて時々思うが、専門的、ニッチになればなるほど、やり方や思考が凝り固まる。組織として存在する以上、一旦リセットしよう！なんてことはなかなか実現しないのだが、時々一旦リセットを考えるようにすることは大切だと思う。
既存の流れは確かにあることをやるには効率的だと思うが、それ以外のことをやろうとした時に専門的すぎて応用が効かないなんてことが起きうるからだ。
汎用性を求めればそれはそれで煩雑さであったり非効率を生むことになる。したがって、何かをするときにムダを積み上げておき、大きな視点から物事を俯瞰し、詳細を理解するという作業が必須となる。
したがって、無駄と思われることも一生懸命理解するという作業はいづれ役に立つものとなるだろう。端的に言えば一つ一つ一生懸命生きなさいということなのだが、もっと分解すれば、得た知識、得た観点の要素を自分の中で利用してみるという作業があればいいのでは？と思う。
面白い話で、自己啓発系の本を読む人の殆どが、その内容を実践しないままにしてしまうという。なので、自己啓発なり何なりを呼んだり見た時にその知識であったりを実践してみる。映画なんかを見たときに、その時の状況や出演者の考え方、クリエイターの捉え方をアウトプットするというささやかな努力を積み重ねるということで、吸収し、身になると思う。
ISUリサーチパーク 産学連携 2016/03/13
はいさーい。
明日はホワイトデー？そうなんですっけ、はははというさいとうです（笑）
さて、アメリカのアイオワ州の州立大学で産学協同のリサーチパークなるものができて30年になる。1987年に設立し、成長を遂げてきた。
大学側の研究施設を利用でき、企業側としては初期投資を抑え、最先端の研究をできるということで構想としては世界中で流行ってもおかしくないが、日本ではなかなか芽が出ていないという。
分析によればアメリカの大学は敷地面積が広く、日本の有力大学は都市部にあり土地を確保できないことによるという。そういった意味では地方大学においてかなりチャンスといえるだろう。特に地方国公立なんかでは結構いい機会だと思う。
しかしながら、記事を読む以上、ココでの根本の問題は理事長であるカーター氏の言葉にあると思う。
「企業は我々の顧客。満足してもらえるよう、最大限に努力する。」
要するに、大学でも企業でもない機関が双方に最大限の利益を提供するというビジネスをビジネスとして構築していく中間組織がいると思うんだ。
日本にも大学の研究機関と企業をつなげるという組織は存在するが、そこから利益をあげようという姿勢を強く打ち出してやっていくという土壌を醸成する必要があるだろう。というのも、産学協同自体は各組織で行われており、いろいろな形で行われている。つまり、大学と政府、政府と企業というかたちはできているが、それをビジネスチャンスとして双方のへの利益提供を主たる目的とした組織をつくり上げることが大切。
では、自分ならどうするかということだ。この組織における利益の源泉となる価値は大学の研究施設へのアクセシビリティと、企業と大学の共同作業への問題点の整理にある。例えば契約であったり、企業と大学の利益のやり取りとか。あるいは大学側の研究のCMなどか。
この組織の利益となるポイントはいくつかある。例えば大学に土地を持つ、もしくは大学の近くに土地を持つ場合。この場合、この企業は施設を提供して、賃貸料を稼ぐという方法で利益を出すことができる。
あるいは大学と共同研究をする場合、コンサルタント料金という形で利益を得ることができるか。人材派遣系の会社と手をくんで、インターンの斡旋や、就職活動の手助けというのも一つの利益源泉になる。
コンサルタントと営業力がものをいうことになるだろう。しかしながら、研究の内容を研究にそもそも詳しくない人間に説明する能力とそういった内容を営業する力がある人材を育てるのはなかなか難しい。組織として営業力のある人間をいかに確保するか、育成するか。もしくはただしく、その研究を企業の利益として活かせるか？ということを考えられる人間が必要になる。
これはかなりハードルが高い。研究を理解できる人間を育てるだけでも大変だが、それをそういったバックグラウンドの無いであろう人に説明するというのは非常に大変だ。可能性が大きいだけに、個人的にはぜひともやってみたい仕事ではある。
むかし、大学の研究を世間の企業に広めていくという活動をしている人にあったことがあるが、その活動を推進できるような動きをしていきたい。
ソニーがイスラエルのアルティア社を買収した 2016/03/12
ハイサイ！！
近所に新しい大型ショッピングプレイスができることがわかり、日々日々それが出来上がっていく光景が楽しみなさとうです。
ソニーが約250億円でイスラエルのアルティアセミコンダクターを買収すると1月26日に発表した。
ここからソニーの逆襲が始まるか？？
私が子供の頃はソニーといえば日本初の素晴らしい企業で、世界で活躍するというイメージだった。個人的に好きなPodcastの伊藤洋一さんのプログラムでもよくソニーの製品が身の回りからみられなくなったと嘆く場面をよく聞くが、確かに自分の身の回りを見てもソニーを見なくなったなー。一時期はソニーはもう終わったと言われていたが、画像イメージセンサーで盛り返してきたと言われる。
ここにきてこの250億円の買収はソニーのさらなる飛躍となることを期待している。
というのも、私はソニーのこの買収は幅広い活躍を見込んでいる。画像センサーと分析、そしてそのデータとIoTにおいてはこれらの統合が欠かせない。しかしながら、データの統合には正しく継続性という部分の認識が含まれることが大切になっていく。となると、アルティア社の低消費電力であるというのは非常に魅力的だ。より低いコストで継続的にデータを取得できるということは本当にいろんな場所で活用できる。極端な話、電卓のようにちょっとした太陽光発電のような機材で半永久的に使えるということもの可能になるだろう。
農業の世界でもIoTの波は広がっていて、どんどん管理手法に電子化の波が広がっている。人の目で見ていたものをセンサーという形に変えて事象をコントロールしようというのは個人的には非常に明るい未来だと思っている。というのも、人の勘というものは素晴らしいのだが伝達が難しい。しかも感を得るための情報というのは得るのがそもそも難しい。
私が輸入果実での検品のプロという人に聞いたことがあることで、「青果物は1年に1回採取される。だとすれば、その人が30年働いたとして30回分の実情報しか目にしていないんだよ」と。つまり、プロと言われる人ですら、30回しか実経験（仮説と検証）はないということなのだ。しかも海外から輸入される果物であれば目の前で生産されるわけではないので、生育情報を完璧に知ることなどありえないのだからたちが悪い。
データ化できるということはそういったいろいろな条件を仮説検証し共有できる一つのツールになる。これができれば、うまく使えれば1年で個人の100年分の生産に関わる仮説検証ができるのだ。これが農業部門における進化に貢献しないで何が一体貢献できるというのか。日本列島は縦に長い。いろんな気象条件で同じ作物について同時に検証できる素晴らしさを実感できるために、ソニーにはこの買収を成功に収めてほしい。
